LINEとMAツールを組み合わせてできること

近年では、マーケティングの手段として「LINE公式アカウント」を開設、運用している企業様も多く、実際にLINE公式アカウントによるマーケティング効果を感じているご担当者様も多いのではないでしょうか。

 

あるいは、LINE公式アカウントからは一斉配信しか行なっていないが、今後はシナリオ配信なども組み合わせてさらに効果を高めていきたいと考えているご担当者様もいらっしゃると思います。

 

そこで今回は、LINEとMA（マーケティングオートメーション）ツールを組み合わせてできることについてご紹介いたします。

LINE公式アカウントについて

LINE公式アカウントとは、企業や店舗がLINEアカウントを開設し、その企業の公式アカウントと友だちになったユーザーへメッセージやクーポンなどを配信することで、円滑なコミュニケーションを実現するサービスです。

 

月に1度以上機能を利用しているLINE公式アカウント数は30万件以上にものぼり、さらにLINEユーザーの約8割は公式アカウントから送られてきたメッセージをその日のうちに確認する傾向があるため、リアルタイムな情報を発信するのに向いている配信チャネルです。

 

LINE公式アカウントでは、無料プランから配信規模に合わせたプラン体系が用意されているため、配信頻度や友だち数に応じたプランの使い分けが柔軟にできます。

参考：https://www.linebiz.com/jp/service/line-official-account/

 

また、「MAツール」などのマーケティング活動の自動化・効率化を実現するためのツールでは、メール配信だけではなく、LINE配信やその他の配信チャネルにも対応しているツールが増えてきています。

 

LINE配信の施策として「セグメント配信」や「ターゲット配信」などの高度なマーケティング施策を行うためには、このようなLINE配信に対応しているMAツールなど外部ツールと自社のLINE公式アカウントを連携することで運用の負担がかなり軽減されます。

 

MAツールからLINE配信を行う際は、「ソーシャルログイン」などを利用してLINE IDを取得してMAツール内にLINE IDを保持する方法があります。

 

ソーシャルログインの代表的な例としては、各種サービスアカウントを開設する際にFacebookやTwitter、Google、LINEなどのアカウント情報を利用できるようにする方法をソーシャルログインを呼びます。

 

サービスのログイン方法にLINEのソーシャルログインを取り入れることでユーザーがLINEでログインを選択した場合、ユーザーのLINEアカウントと会員IDを簡単に紐づけて自社データベース内に保管することができ、その情報を施策に活用することができます。

 

ソーシャルログインは自社で開発することも可能ですが、SaaSで提供している「ソーシャルPlus」などのサービスもありますので自社にとってどちらが使い易いか検討してみましょう。

 

LINE 公式アカウントだけではできないこと

近年、LINE社からLINE公式アカウントへシナリオ作成機能が追加されたり、LINEタグで自社サイト内の行動データを取得できるようになったことでLINE公式アカウントで実施できる施策の幅は広がっています。

 

しかし、配信施策が軌道に乗ってくるとLINE公式アカウントだけでは実施できない配信条件が出てくることもしばしばあります。

 

そこで、LINE公式アカウントで設定できない配信条件について見てみましょう。

 

詳細な行動データを利用した絞り込み

LINE公式アカウントでは、ユーザーのCVやサイト訪問のデータを取得することはできますが、「商品Aを購入した」「商品Bを閲覧した」などのユーザーがとったさらに詳細な情報取得までは対応していません。

 

そのため、「商品Aを購入したユーザーへ商品Bをおすすめする」や「在庫切れしていた商品Bを閲覧したユーザーへ再入荷のお知らせを送る」などの施策の作り込みはできません。

 

詳細なユーザー情報を活用したセグメント作成

LINEでは、友達期間や性別、年齢など基本的な属性情報は管理できますが、自社のデータベースで保持しているようなユーザーの会員ランクや誕生日、ポイントなどのデータを持つことができません。

 

そのため、LINE配信で「会員ランクＡのユーザーへクーポンを配信する」や「ポイントの有効期限が間近のユーザーへアラートする」などの配信は実施できません。

 

商品データと連携した配信

LINE公式アカウントでは商品データの情報を持っていないため、新着情報やセール情報を配信したい場合は、毎度手動で設定を行い配信することになります。

 

MAツールからのLINE配信でできる施策例

LINE配信に対応しているMAツールを利用すると、上述ではできなかったことをカバーできる範囲が広まります。

 

弊社のMAツール「HIRAMEKI XD（ヒラメキクロスディー）」もLINE配信に対応しているサービスの一つで、LINE公式アカウントを組み合わせることで、LINE公式アカウントだけでは行うことのできないセグメント配信やターゲット配信が可能になります。

 

では、実際にHIRAMEKI XDを例としてどのような施策を配信できるようになるのか見てみましょう。

 

カゴ落ち施策

「カゴ落ち施策」とは、カートへ商品を追加したものの、購入まで至らずにそのままカゴの中に商品が入っている状態のユーザーに対してリテンションを行う施策となります。

 

手動での運用も可能ですが、MAツールで自動化したほうが運用コストを削減することができるためおすすめです。

 

また、ユーザー毎にカゴ落ちした商品を出し分けてLINEのメッセージに商品画像や金額、説明文を添えて送るのが一番効果的です。

 

世界平均で見てもカゴに入れてからカゴ落ちすることが70%程度と言われており、この数値を数%改善するだけでも売上に大きなインパクトを与えることが可能でしょう。

 

ブラウザ放棄フォロー施策

「ブラウザ放棄施策」とは、商品の詳細ページを見たものの購入、カート投入、お気に入り登録をしていない状態のユーザーに対してリテンションを行う施策です。

 

多くのユーザーが商品閲覧のみで終わるサイトが多いかと思いますので、カゴ落ち施策やお気に入り登録施策と比べて配信ボリュームが非常に多くなるため、配信対象者の興味関心度合にバラつきがあっても、少しでもCVが出れば売上貢献度は高くなる施策となります。

 

しかし、LINE配信の場合は配信数によって課金が発生しますので、配信数を調整するために「同一商品詳細ページを3回以上見た」などの条件を追加することでリテンション施策の頻度を高めすぎないことも有効でしょう。

 

新着商品のお知らせ施策

HIRAMEKI XDでは商品情報を管理することができるため、その商品情報を利用して新発売の商品が発生したら自動的に配信を行う施策も実施できます。

 

新着商品は目玉となるため一斉配信を行う場合も多いと思いますが、商品数が多い場合には都度お知らせをするのが大変となりますのでユーザー属性や購買履歴などから興味関心が高そうな新着商品だけをお知らせすることも可能です。

 

セール商品のお知らせ施策

商品情報を活用して値下げ商品が発生した際に、セール情報を自動的に配信することが可能です。

 

カゴ落ち中の商品やお気に入り登録した商品が値下げした際に、該当ユーザーへリマインドすることもできます。

 

元々購入しようか迷っていたユーザーに対して値段が下がることは一番のインセンティブとなりますので購入につながる可能性が高い施策と言えるでしょう。

 

自動応答メッセージ

お友だちからのチャットやアクションに対して自動で応答する対応方法になります。

 

友だち登録時に自動でメッセージや動画などを配信したり、特定のメッセージを投稿したユーザーへサポートメッセージを配信することができますので、LINE公式アカウントのチャットBotの簡易版としての活用も見込める機能となっています。

 

ECサイトでのLINE活用にはMAツール連携がおすすめ

ECサイトを運営している企業であればLINEアカウントをお持ちで運用している場合も多いと思いますので、LINE配信の運用が軌道に乗ってきたらHIRAMEKI XDなどのLINE配信に対応しているMAツールと連携し、さらなる効果向上を目指してみるのはいかがでしょうか。

 

LINE公式アカウントには一斉配信以外にも様々な活用方法がありますので、色々な手段を試して自社に合った配信方法を見つけていくことで施策効果を上げていきましょう。

 

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