近年では様々なチャネルを使ったマーケティング手法が登場しておりますが、その中から自社にあったマーケティングチャネルを選んでマーケティング戦略を複数立てて実施している企業も多いのではないでしょうか。
しかし、一方で様々な施策を行っている中でどの施策が効果的で、どの施策を改善した方が良いのかをしっかりと把握できている企業が少ないという声も聞かれます。
そこで、今回はメールやSNS、SMSなど様々なチャネルを併用してマーケティングを実施した際に、施策別の成果を簡単に計測する方法についてご紹介いたします。
目次
チャネルごとで成果を計測する意味とは
大前提として、マーケティングを行っていく上で「効果測定」は欠くことのできない要素です。
効果測定を行わないとマーケティングコストと成果の費用対効果が見えず、役に立っているのか止めた方が良いのかの判断がつきません。
マーケティング施策が少ない企業であれば効果測定と分析は比較的簡単ですが、メールやSNS、SMSなど様々なチャネルを併用したWebマーケティングを行っている企業は、マーケティングチャネルごとに担当者が異なり、統一した基準での分析ができていない、というケースも多いのではないでしょうか。
このような場合には、例えば、「顧客やまだ顧客になっていないビジター（アンノウンユーザー）に対してマーケティング戦略を検討する」となった際に、戦略を練るために必要となる分析結果やデータはそれぞれ独立した状態で保管されてしまっているため、うまく活用することができずに結果として各チャネルで一貫性のないマーケティングをしてしまう、といった負の流れに向いてしまう可能性も高いといえるでしょう。
チャネルごとで成果を計測する方法とは
ここからは、チャネルや施策ごとにマーケティングの効果を測定する方法について、いくつかご紹介していきたいと思います。
Google Analyticsを利用
Google Analyticsは多くのウェブサイトで導入されており、マーケティング施策の効果測定を目的とした利用も盛んなため、ほとんどの企業が選択できる計測手段になっているかと思います。
Google Analyticsのメニューでは、コンバージョンというカテゴリのなかに、「マルチチャネル」という項目が用意されています。
こちらはコンバージョンに至るまでにユーザーがどこからサイトに訪問してきたのか、直接・間接的に効果があったチャネルは何かを確認できるレポート機能です。
例えば、
- 1月10日に「オーガニック検索（Googleなどで検索）」で自社サイトを閲覧
- 1月15日に「リターゲティング広告」から自社サイトを再度閲覧
- 2月1日に 「YouTube広告」から自社サイトを再度閲覧、会員登録
と言ったユーザーがいるとします。
このように複数の日を跨いでサイトにアクセスした場合、通常のGoogle Analyticsのレポートで見るコンバージョンは最後のコンバージョンに至ったチャネルでの数値しか見ることができません。
上記の例で言うとYouTube広告でのコンバージョンになります。
このような場合には間接コンバージョンの計測を行うなどしてそれぞれのチャネルごとの貢献度を測っておかないと、SEOとリターゲティング広告は効果が無く、YouTube広告だけが効果があるといった判断になってしまう可能性があります。
マルチチャネル分析はコンバージョンに至るまでの経路をすべて評価する考え方になり、初回訪問だけではなく検討している段階での再訪問も「コンバージョンへ貢献した」として評価します。
そして、コンバージョンに直接貢献した流入経路とは別に、アシストとして間接的にコンバージョンに貢献した要素を数値としてみることができるのが、この「マルチチャネル」のレポート機能になります。
なお、このレポート機能では、コンバージョンしたユーザーのデータを対象としているため、コンバージョンしてないユーザーのデータは含まれません。
参考：https://support.google.com/analytics/answer/1191204?hl=ja
BIツールを利用
GoogleAnalytics以外の方法としては、BIツールを利用した効果計測があげられます。
BIツールとはBusiness Intelligence toolsの略称で、Webサイトのデータのみではなく、オフラインのデータなども含めたあらゆるデータを自分達で抽出、加工するためのソフトウェアです。
よくある使い方としては、企業内の各種システムや各部門に散在するデータを収集し、データウェアハウスやデータマートなどに保管することで、データ分析担当者が様々な切り口で分析してビジュアル化されたレポートなどの作成や意思決定を行うことに利用されるシーンが多いです。
BIツールも様々なサービスがあり、機能が複雑で高額なものからシンプルで使い勝手が良いものまでありますので、自社のデータ数や行いたい分析レベルに応じて調べてみるのがおすすめです。
なお、弊社が提供しているXD.LOGSTORAGE（ログストレージ）はオンライン行動ログをユーザー毎に紐付けて収集、整理し他ツールと連携することが可能なサービスです。
項目の並び順を変更したり必要な項目だけをログファイルに保存する、なども管理画面から自由に設定ができるため、ログ情報の抽出をその都度システム部門に依頼する必要がなく作業工数の削減を実現することが可能です。
MAツールを利用
最後に、MAツールを利用した場合の計測方法についても見ていきましょう。
MAツールは企業のマーケティング活動において、従来は人力で繰り返し実施していた定型的な業務や、人手では膨大なコストと時間が掛かるような複雑な処理や大量の作業を自動化し、効率を高めることができるシステムです。
メールやSNS、SMS、アプリなど様々なチャネルのオンライン行動ログをユーザー毎に紐付けて、収集したデータを分析できることはBIツールと同じですが、さらにMAツールではデータを活用したOne to Oneアプローチを行う機能が搭載されています。
最初にシナリオ設定をしておく必要がありますが、ユーザー毎に合わせた最適なコンテンツを最適なタイミングで届けることまでできるため、計測だけでは無くプロモーションまで同時に行うことができるのがGoogle AnalyticsやBIツールとの違いになります。
弊社が提供しているMAツール「HIRAMEKI XD（ヒラメキクロスディー）」では様々な施策の分析とプロモーションが簡単に利用できますので、ご関心のある方はご相談いただけたらと思います。
なお、メールやLINEなどの施策毎に分析する場合には、それぞれ識別しやすいようにパラメーターを付与しておき、どのキャンペーンで効果があったのかをわかりやすくしておくことがおすすめです。
施策毎の成果を計測してマーケティング活動の効果を高めよう
最近ではマス広告よりもWebの方が効果測定をしやすいこともあり、多くの企業が重要なマーケティング戦略として捉えていると思います。
そのためには本当に効果が出ているのかどうかの分析をしっかりと行い、観察をすることが重要です。
また、今後も様々なチャネルが登場して施策が増えていくことが予想されますので、今のうちから効果測定をしっかりと行う体制を整えてマーケティング活動の効果を高めていきましょう。
