近年の働き方改革や新型コロナウイルス流行の影響を受けて、リモートワークを中心とした勤務スタイルをとっている企業様も多いのではないでしょうか。
他方で、一般消費者も巣籠もり生活のなかで、ネットショップやインターネット、動画系SNSを積極的に利用するようになってきました。
このようなトレンドを受けて、企業のなかでもマーケティング手法として動画コンテンツをうまく活用している事例も増えてきています。
そこで今回は、企業のマーケティング担当者が知っておきたい動画マーケティングについて解説します。
目次
動画マーケティングが注目されている理由とは
新型コロナウイルスの影響による外出の自粛傾向だけではなく、「5G」の登場など、様々な影響から近年インターネット利用率が増加傾向にあります。
YouTubeによると、では、PCよりもスマートフォンからのアクセスが多いというデータも発表されているなど、動画コンテンツの視聴機会や場所は非常に身近なものになっていることが覗えます。
利用者の分布をみると、10代では97.9%、20代では90.0%が利用しており、「1日の視聴時間が1時間以上」と回答した割合は10代で76.2%、20代では56.6%にのぼりました。
すでに「テレビを所有しておらず、スマートフォンやタブレットで動画コンテンツを視聴ている」という層も、顕著になってきています。
参考:MMD研究所(2021年9月)「1日の平均的な視聴が最も多い年代 テレビは60代が94.7%、YouTubeは10代が98.0%、動画配信サービスは20代が69.2%」
動画はテキストや画像に比べて情報量が多く訴求力が高いことから企業での活用も増えており、サービス紹介動画や動画広告のようなマーケティング面での利用から有料動画配信に至るまで様々な用途で使われています。
動画マーケティングとは
「動画マーケティング」とは、動画を用いて自社のサービスや商品の特徴などをわかりやすく発信していくマーケティング手法のことです。
例えば、YouTubeで商品やサービスの紹介をしたり、インタビュー動画を掲載したり、採用のために自社サイトやオンライン説明会で動画を使用したりするのも動画マーケティングに含まれます。
最近では、SNS上で動画広告を利用して認知拡大を図っている企業も多く見受けられます。
しかし、動画マーケティングは動画を制作して公開するだけではうまくいくのが難しいと言われています。
ですので、まずは動画を利用する目的(戦略)をしっかり立てたうえで、企画から、制作、公開、データ分析など一連の取組みのなかでも認識を一貫させていくことが重要です。
ここまで概要を説明してきましたが、企業が動画マーケティングに取り組む際にはどのような点に注意すれば良いのか気になる方も多いはずです。
ここからは具体的な活用の方法や、成果を測る際の指標について見ていきましょう。
企業における動画マーケティングの活用法とは
企業で取り組むことができる動画マーケティングには様々な種類がありますが、まずは代表的なものについて押さえておきましょう。
まず、動画マーケティングを運用する目的には大きく分けて
- 認知度を上げる
- 購買意欲を高める
- ブランディング
の3つがあります。
「認知度を高める」という目的であれば、一番の目標(KPI)は視聴回数やいかに拡散されたかと言ったものが指標になるでしょう。
近年ではSNSで動画を見るユーザーも多く、ユーザーニーズを捉えていたりや面白みがある動画コンテンツを展開できれば、視聴や拡散をしてもらえる確率が高まり、より多くの方に自社の商品やサービスを知ってもらえるチャンスとなります。
「購買意欲を高める」という目的であれば、一番の目標(KPI)はしっかりと最後まで動画を視聴してもらい、そこからどれだけ購買につながっているかという視聴時間とその後のコンバージョンのデータを確認することが重要となるでしょう。
視聴回数は認知度を高める動画より少なくても、購買につながっているユーザーが多ければ目的を達成していると考えられるでしょう。
「ブランディング」を目的としている場合は、アンケート調査などをしないと目的を達成したかどうかを判断するのが難しいケースが多いのですが、TVCMで放映されて多くの人が見聞きしたことのある動画コンテンツをオンライン上の動画広告として配信したり、採用活動の一環として会社のブランディングを高める動画コンテンツを活用するなど、異なるチャネルを組み合わせて取り組むことも多く見受けられます。
また、BtoCビジネスとBtoBビジネスではターゲットが異なることから動画マーケティングの手法も一部異なってきます。
BtoCビジネス
BtoCビジネスを行う企業が動画マーケティングを利用する目的としては、SNS投稿や動画広告による商品紹介やブランディング訴求などが主に挙げられます。
とくにまずは幅広いユーザーに対して認知度をあげたいと言った場合に利用されることが多い印象ですね。
また、SNS投稿や動画広告へ出稿する場合は、TVCMなどと比べて予算が小さく済むことから中小企業でも取り組み易い手法となっています。
BtoBビジネス
BtoBビジネスを行う企業では、先にご紹介したBtoCと比べて、量よりも質的なアプローチが重要視されている傾向があります。
BtoB企業の動画マーケティングの目的は、BtoC向けと同じくSNS投稿や動画広告による商品紹介やブランディング訴求などに加えて、ウェビナーなどのオンラインセミナーやタクシー広告なども実施されていることが多いです。
特に、最近ではリモートワークが増えているため取引先や社員とオフラインで直接商談する機会が減少していることから、オンラインでのマーケティングを通じてエンゲージメントを高めていくことが重要になります。
例えば、マーケティングオートメーション(MA)ツールや顧客マネジメントシステム(CRM)ツールと動画配信システム連携をさせることで、動画を見た見込み顧客や既存顧客に対してシステム上でポイントを付与させて、ホットリードの育成と抽出に繋げることも可能となるでしょう。
動画を利用したマーケティングを強化していきたい場合には、拡張性を備えた動画配信システムやマーケティングツールを利用することもおすすめです。
用途や目的に応じた動画マーケティングの運用を!
動画マーケティングには様々な方法やチャネルがありますので、自社の利用用途や目的に応じて使い分けてみるのがおすすめです。
広く拡散されたい場合にはYouTubeのような無料動画サイトやSNSを配信したり、コンテンツや配信先をコントロールしたい場合には自社サイトだけに動画コンテンツを掲載するなど目的によって使い方を分けを意識しましょう。
動画コンテンツはバナー画像コンテンツやテキストよりも制作が大変ではありますが、訴求力が高いコンテンツですので、企業のマーケティング施策のひとつとしてぜひ取り入れてみてはいかがでしょうか。