ECサイトを運営している企業の中でも特に若年層がターゲットユーザーの場合には、LINEアカウントを開設している場合も多いのではないでしょうか。
そうしたECサイトの中では、併せてMA（マーケティングオートメーション）ツールを導入している企業も多いと思いますが、LINEとMAツールを相互に連携することでさらに効果を高めることも期待できます。
そこで今回は、ECサイトでのLINE活用の効果を高めるために、MAツールを連携させるメリットについてご紹介していきたいと思います。
目次
LINE@からLINE公式アカウントへの移行
LINEビジネスの再編に伴い、2020年3月からLINEでは「LINE@アカウント」の新規発行ができなくなり、既存でLINE@を利用しているユーザーについては「LINE公式アカウント」への移行が実施されています。
そのため、その後の新規アカウント発行についても、現在は全て「LINE公式アカウント」として作成することになっています。
LINE@アカウントとLINE公式アカウントの大きな違いは料金プランが変わった点です。
LINE@アカウントは人数課金がベースでしたが、LINE公式アカウントではLINEの配信通数に応じた課金体系に変更されたことで配信すればするほど費用が発生するプランになりました。
そのため、今まではLINE@で一斉配信を行っていたアカウントでは特に、今後はセグメント配信やターゲット配信などをうまく活用して費用対効果を高めていかなければ運用継続は厳しい状況になってきたと言えるでしょう。
LINE公式アカウントでセグメント配信やターゲット配信を行う方法
セグメント配信とは会員属性や購買データ、行動履歴などを元にターゲットユーザーを絞り込み、その絞り込んだターゲットに沿ったコミュニケーションを行うことで、購買率やエンゲージメントを高める配信方法です。
一斉配信と比べるとユーザーの関心度合いに合ったコンテンツを送ることで反応率を高めることが期待できるため、1通あたりの費用対効果を高めることに繋がりやすくなります。
LINE公式アカウントでは友だちの数や年齢、性別、居住地域などの個人情報を含まない属性情報の取得は可能ですが、どの商品を購入したかや閲覧したかといったユーザー毎の行動情報を取得できないため、より精度の高いセグメント配信やターゲット配信を行うためにはLINE公式アカウントの契約だけではなく、MAツールなどの外部ツールとの連携が必要になります。
また、ユーザーに合ったメッセージを届けるセグメント配信は非常に有効な施策ですが、一斉配信と比較し配信パターンが増えるため配信にかかる工数が発生し、運用負荷が増えてしまいまうという課題があります。MAツールを活用することで、行動情報や属性情報を元にしたセグメント作成を簡単にし、効率よくアプローチすることも可能になります。
この問題に対してMAツールを活用すれば、見込み客の行動情報や属性情報を元にユーザーをセグメントし、アプローチすることが可能になります。
LINE公式アカウントとMAツールを連携させるメリットとは
それでは、LINE公式アカウントとMAツールを連携させるメリットについて見ていきましょう。
セグメント配信、ターゲット配信が可能
上記でご説明した通り、LINE公式アカウントだけでは行うことのできないセグメント配信やターゲット配信が可能になります。
既にメールマーケティングでセグメント配信やターゲット配信を取り入れている企業であれば、あまり時間がかからずに実施できるのではないでしょうか。
これからLINE公式アカウントの活用に取り組む企業の方には、まずステップ配信から始めるのがおススメです。
ステップメールを取り入れている企業は多いと思いますが、同様のマーケティングをメールではなくLINEでも行うことができます。
このような施策はECサイトではもちろんのこと、ヘアサロンやエステサロン、治療院、イベント、セミナーなど様々な業種で活用されています。
ステップLINEの特徴は、
- LINE公式アカウントをユーザーが追加したタイミング
- ユーザーが商品を購入したタイミング
- ユーザーが商品を手にする前
- ユーザーが商品を利用した後
など、段階的にメッセージをユーザーに届けることができるため、LTVの向上や見込み顧客を育てる効果があります。
また、ステップLINE配信は事前にシナリオを設計しそのタイミングに合わせてユーザーに自動配信することも可能です。
反応率を高めることができる
MAツールで最もよく使われる配信チャネルはメールですが、ユーザー層によってはメールよりもLINEの方が反応率が高い場合も多く見受けられます。
メール配信では細かくセグメント配信を行っている企業でもLINEでは一斉配信しかやっていない場合もありますが、MAツールで同じユーザーのECサイトやLINE、メールアドレスなどのオンライン上のデータを統合し一元管理することで、より精度の高いセグメントを設計したり施策の効果測定などが行い易くなります。
このように、ユーザーの状況に合わせて最適なチャネルを選択した施策を行うことで、反応率を高めることが期待できます。
費用削減に繋がる
上記でご紹介した通り、LINE公式アカウントは配信数によって課金コストも変動するため、常に一斉配信を行うと無駄なメッセージコストが発生してしまいます。
MAツールを利用したセグメント配信を行うことで対象となりにくいユーザーへのコストを削減していくと同時に、ユーザーにとっても不要な情報が減るためブロックの防止にも繋がるでしょう。
また、メッセージがユーザーに到達するまでのコストをなるべく抑えられるメール配信との掛け合わせで施策を打っていくことも重要です。
「メール配信で反応がないユーザーに対してLINEでアプローチする」、「メール配信で効果的なアプローチをLINEにも適応させる」など、複数のチャネルを活用することでLINEでのマーケティング施策をより効果的なものにできます。
そのため、LINEとの連携配信はもちろんですが、メール配信機能も備わっているMAツールを選ぶと良いでしょう。
ECサイトでおすすめのMAツールを利用したLINEリテンション施策について
ステップLINE配信以外にもECサイトで取り入れることで効果が出やすいリテンション施策について見ていきましょう。
カゴ落ち（カート放棄）リマインド
ユーザーがお買い物カゴに商品を登録したものの、購入まで至らずにそのままカゴの中に商品が入りっぱなしになっている状態に対してリマインドを行う施策となります。
手動で行う方法もありますが、費用対効果を考えるとMAツールで自動対応することも可能ですのでおすすめです。
LINEメッセージに商品の画像や金額、説明文を添えてユーザー毎にカゴ落ちした商品を並べて送るのが一番効果的です。
世界平均で見てもカゴに入れてからカゴ落ちすることが70%程度と言われており、この数値を数%改善するだけでも売上に大きなインパクトを与えることが可能でしょう。
お気に入り登録リマインド
ユーザーが商品をお気に入り登録やブックマーク登録したものの、購入まで至っていない状態に対してリマインドを行う施策となります。
お気に入り登録もカゴ落ち対策と同様に商品の画像や金額、説明文を添えてユーザー毎にカゴ落ちした商品を並べて送るのが効果的です。
商品閲覧リマインド
商品の詳細ページを見たものの購入やカート投入、お気に入り登録をしていない状態のユーザーに対してリマインドを行う施策です。
ほとんどのユーザーが商品閲覧のみで終わるサイトが多いかと思いますので、カゴ落ちやお気に入り登録に比べて配信対象のボリュームが非常に多くなりますが、関心度は前述のカゴ落ち、お気に入り登録より下がることとなります。
例えば配信するのは1週間に1回まで、同一商品詳細ページを3回以上見たなど、フリークエンシー設定と商品閲覧回数の設定を行うことでリテンション施策の頻度を高めすぎないことが重要でしょう。
値下げリマインド
カゴ落ち商品やお気に入り登録した商品が値下げした際にリマインドを行う施策です。
元々購入しようか迷っていたユーザーに対しての値下げ情報は一番のインセンティブとなりますので、購入につながる可能性が高い施策と言えるでしょう。
ただし、既に購入した商品で、定期的な買い替えや追加購入の必要がない商品の場合は、配信しないように除外しておいた方が良いと思います。
再入荷リマインド
在庫が切れてしまっている商品ページに再入荷通知ボタンを設置しておくことで、通知を希望するユーザーへ再入荷のお知らせをする施策です。
人気商品に関しては出来るだけ在庫を切らさないことが重要ではありますが、元々在庫が少ない商品や想定以上に売れてしまう場合もあります。
その場合には事前に予約、もしくは再入荷のお知らせを促すことである程度の売上見込を立てることも可能となります。
ECサイトでのLINE活用にはMAツールとの連携がおすすめ
ECサイトを運営している企業であればLINE公式アカウントをお持ちで運用している場合も多いと思いますので、MAツールと連携してみてさらに効果に挑戦してみてはいかがでしょうか。
弊社が提供しているMAツール「HIRAMEKI XD（ヒラメキクロスディー）」ではLINEとの連携に対応しているため、LINEのセグメント配信はもちろんですが、あわせてメール配信も行うなどクロスチャネルでの利用ができます。
サービスサイトでは、メール配信、LINE配信を無料でお試しいただける「トライアルアカウント」の発行を受け付けておりますので、気になった方は是非お申込みくださいませ！
